導入設備容量は堅調に増加
主体は太陽光発電設備
他の風力、水力、バイオマスも数値上は増加
割合は太陽光発電設備が大きい









発電電力量はバイオマスが堅調に増加
水力もわずかながら増加傾向
風力、太陽光は季節変動を受けながら増加している。










バイオマスが期待値の80%を大きく下回る45%程度の設備利用率となっている。太陽光と風力は季節補完の関係を示している。










2030年のエネルギー構成で示されている見込みに対する現状を示す。水力、風力、地熱にはFITに含まれない既設設備の発電電力量を含む

再生可能エネルギー

 「再生可能エネルギー」 という言葉は国際的に通用している 「リニューワブルエナジー」を訳したものですが、平成21年7月に施行されました エネルギー供給事業者による非化石エネルギー源の利用及び化石エネルギー原料の有効な利用の促進に関する法律 で太陽光、風力、水力、地熱、太陽熱、大気中の熱その他の自然界に存する熱、バイオマスが規定されました。
 さらに平成22年7月から施工されました 再生可能エネルギーの固定価格買取制度 により再生可能エネルギーの対象が明確に示されました。右の表に再生可能エネルギーの固定価格買取制度によるエネルギー源の分類を示します。

なぜ必要か

再生可能エネルギーの導入によるメリットは以下に示すようなものがあります。
   @温室効果ガスの削減
   Aエネルギー自給率の向上
   B化石燃料調達に伴う資金流出の抑制
   C産業の国際競争力の強化
   D雇用の創出
   E地域の活性化
   F非常時のエネルギーの確保
REPAでは@、A及びEの視点を重要と考え活動を行っています。


再生可能エネルギー導入の現状
資源エネルギー庁(2017年2月末時点での再エネ設備認定状況)より作成