再生可能エネルギーの固定価格買取制度による分類
種別
買取価格分類
 風力 20kW以上
20kW未満
洋上風力
 水力 1MW以上
30MW未満
200kW以上
1MW未満
200kW未満
 太陽光  10kW以上
10kW未満
10kW未満
自家発電併用
 地熱 15MW以上
15MW未満
バイオマス
バイオ燃料
メタン発酵ガス化
発電
未利用木材燃焼
発電
一般木材燃焼発
木質以外廃棄物
燃焼発電
リサイクル木材燃
焼発電
 その他 
(波力、潮流、海水温度差)
各エネルギーの詳細につきましては 【ウィキペディア】 にリンクしております。  (リンクの不具合につきましては、ご連絡ください。)

再生可能エネルギー

 「再生可能エネルギー」 という言葉は国際的に通用している 「リニューワブルエナジー」を訳したものですが、平成21年7月に施行されました エネルギー供給事業者による非化石エネルギー源の利用及び化石エネルギー原料の有効な利用の促進に関する法律 で太陽光、風力、水力、地熱、太陽熱、大気中の熱その他の自然界に存する熱、バイオマスが規定されました。
 さらに平成22年7月から施工されました 再生可能エネルギーの固定価格買取制度 により再生可能エネルギーの対象が明確に示されました。右の表に再生可能エネルギーの固定価格買取制度によるエネルギー源の分類を示します。

なぜ必要か

再生可能エネルギーの導入によるメリットは以下に示すようなものがあります。
   @温室効果ガスの削減
   Aエネルギー自給率の向上
   B化石燃料調達に伴う資金流出の抑制
   C産業の国際競争力の強化
   D雇用の創出
   E地域の活性化
   F非常時のエネルギーの確保
REPAでは@、A及びEの視点を重要と考え活動を行っています。


再生可能エネルギー導入の現状
資源エネルギー庁(2016年11月末時点での再エネ設備認定状況)より作成  

 
導入容量(MW)
認定容量(MW)
導入率(%)
 太陽光(住宅)
4,460
5,220
85.4
 太陽光(非住宅)
27,090
75,670
35.8
 風力
600
3,060
19.6
 中小水力
230
790
29.1
 地熱
10
80
12.5
 バイオマス
760
3,940
19.3
    合計
33,150
88,760
37.3
                                     (注:導入率=導入容量/認定容量x100)


バイオマス発電の設備利用率は80%程度が期待されているが50%以下となっている。