再生可能エネルギー

導入設備容量は堅調に増加
主体は太陽光発電設備
他の風力、水力、バイオマスも数値上は増加
割合は太陽光発電設備が大きい

発電電力量はバイオマスが堅調に増加
水力もわずかながら増加傾向
風力、太陽光は季節変動を受けながら増加している。

バイオマスが期待値の80%を大きく下回る45%程度の設備利用率となっている。太陽光と風力は季節補完の関係を示している。

2030年のエネルギー構成で示されている見込みに対する現状を示す。現状値は公表月を含む1年間の合計とした。
水力、風力、地熱にはFITに含まれない既設設備の発電電力量を含む

　「再生可能エネルギー」　という言葉は国際的に通用している　「リニューワブルエナジー」を訳したものですが、平成21年7月に施行されました　エネルギー供給事業者による非化石エネルギー源の利用及び化石エネルギー原料の有効な利用の促進に関する法律　で太陽光、風力、水力、地熱、太陽熱、大気中の熱その他の自然界に存する熱、バイオマスが規定されました。
　さらに平成22年7月から施工されました　再生可能エネルギーの固定価格買取制度　により再生可能エネルギーの対象が明確に示されました。右の表に再生可能エネルギーの固定価格買取制度によるエネルギー源の分類を示します。

再生可能エネルギーの導入によるメリットは以下に示すようなものがあります。

　　　①温室効果ガスの削減
　　　②エネルギー自給率の向上
　　　③化石燃料調達に伴う資金流出の抑制
　　　④産業の国際競争力の強化

　　　⑤雇用の創出

　　　⑥地域の活性化

　　　⑦非常時のエネルギーの確保

REPAでは①、②及び⑥の視点を重要と考え活動を行っています。

資源エネルギー庁（2017年3月末時点での再エネ設備認定状況）より作成